医師が開業に失敗しないためのポイント｜手順や資金調達の方法・コンサル活用のメリットを解説！

クリニック開業を考えている人の中には、「どのタイミングで、どのように開業準備を進めれば良いのか分からない」という人も多いのではないでしょうか。開業には、いくつかのステップがあり、それぞれのステップにおいて失敗しないためのポイントがあります。今回は、開業を効率的に行いたいという人に向けて、開業のメリット・デメリット、開業手順と注意点、開業コンサルタントを活用することのメリットなどについて、解説します。

医師が開業するタイミングはいつ？

医師が開業するタイミングとしては、30歳前半の若いうちと、40歳前半から後半にかけての経験を積んでから開業するという2パターンが考えられます。それぞれにはメリットとデメリットがあり、置かれている環境などによって、開業すべきタイミングが異なってきます。「若いうちに開業した方が良い理由」と、「経験を積んでから開業した方が良い理由」については、以下のようなことが挙げられます。

若いうちに開業した方が良い理由
・金融機関から資金を調達しやすい
・固定資産を長期的に活用できる
・長時間の診療や往診を行う体力がある
・分院展開など次のステップが視野に入れられる

経験を積んでから開業した方が良い理由
・自信を持って患者を診ることができる
・専門性の高い医療技術を提供できる
・病院や医局との人脈がある
・同期などに開業や経営について相談できる

日本医師会が2009年に実施した「開業動機と開業医（開設者）の実状に関するアンケート調査」によると、新規開業の場合、開業したという平均年齢は、「41.3歳」です。

また、日本政策金融公庫が実施した「2020年度新規開業実態調査」によると、開業時の開業者の平均年齢は、「43.7歳」となっています。

上記のことから、一般的には40歳代前半に開業する人が多いといえるでしょう。しかし、若いうちに開業をした方が良いといった点もあるため、一概にこのタイミングが開業に適しているとはいえません。

当然ながら、若返ることはできないため、経験を積んでから開業した方が良い理由を把握した上で、後悔しない選択を考えている場合は、早めに判断することをおすすめします。

関連記事：開業医の年齢に関するデータから見る実態｜開業・継承・引退の年齢は？

医師が開業するメリットとデメリット

医師には、大きく分けて「勤務医」と「開業医」があります。厚生労働省が実施した「」を見てみると、全国的には、開業医よりも勤務医の方が多いことが分かります。勤務医には、「高度医療など先進的な医療技術を習得できる」などといったメリットがある一方、開業医には「自身のペースで仕事ができ、収入が増える」などといったメリットがあります。ここからは、医師が開業するメリットとデメリットについて、紹介します。

医師が開業するメリット

医師が開業するメリットには、以下のようなものが挙げられます。

【医師が開業するメリット】
・自身のペースで仕事ができる
・収入が増える
・独自の診療スタイルを築くことができる

 勤務医の場合、深夜に急患が入って呼び出されたり、緊急手術で休日を返上しなければならなかったりすることがありますが、開業医であればそのようなことはなく、週末は必ず家族との時間を取れるなど、自身のペースで仕事をすることができます。また、厚生労働省が2019年11月に発表した「第22回医療経済実態調査」によると、一般病院勤務医の平均年収は、勤務する地域や診療科によって異なりますが、医療法人が最も高く、「1,641万円」となっています。一方、開業医の平均年収は、医療法人の有床診療所の院長で「3,466万円」、無床診療所の院長で「2,745万円」となっており、勤務医と比較すると、約1,000万～2,000万円程度、高くなっていることが分かります。ただし、勤務医の収入は「給与」であるのに対し、開業医の収入は、収入から経費と事業借り入れの返済額を差し引いた「事業収入」となるため、場合によっては勤務医よりも収入が減ることもあります。さらに、勤務医の場合は、自身の理想の診療スタイルがあったとしても、ある程度の地位がなければ実現しにくいところがありますが、開業医の場合は、自身が経営者であり、トップの立場であるので、理想とする診療スタイルを築きやすいでしょう。

医師が開業するデメリット

医師が開業するデメリットには、以下のようなものが挙げられます。

【医師が開業するデメリット】
・開業するまでの手続きが煩雑
・スタッフの雇用管理や確定申告などの業務が増える
・自身の代わりがいない

また、患者がクリニックで健康保険を使えるようにするためには、「保健医療機関指定申請書」を、管轄の厚生局に提出しなければなりません。医師が開業するためには、医療法第8条の規定によって、開設後10日以内に、「診療所届出書」を所管の保健所に提出する必要があります。有床診療所の場合は「診療所使用許可申請書」、エックス線装置を設置する場合は「診療用エックス線装置設置届」など、さまざまな書類の提出が必要となります。また、開業医には、診療以外にもやるべき雑務が多々あるため、スタッフを雇用しなければなりません。雇用するためには、面接をはじめ、勤怠管理、給与計算など、さまざまなことを行う必要があります。さらに開業医は、個人事業主に該当するため、毎年確定申告を行わなければなりません。このように、勤務医時代は他の部署がやっていた業務も、開業医になると、全て自身で行う必要があります。

さらに、開業医の場合は、自身以外に医師がいないため、病気やけがなどで休診してしまうと、その日の売り上げがなくなってしまいます。そのため、長期の休みを取ることは難しいといえるでしょう。

医師の開業手順と失敗しないためのポイント

医師が開業に向けて行うべきこととしては、一般的に、以下の9ステップが挙げられます。

【医師の開業手順】
1.  開業コンセプトの決定
2. 開業地選定
3. 事業計画策定
4. 資金調達
5. 内装設計、施工
6. 医療機器、事務機器の決定
7. 雇用準備
8. 宣伝・広告
9. 行政手続き

それぞれのステップについて、具体的に見ていくとともに、失敗しないためのポイントについて解説します。

1：開業コンセプトの決定

開業コンセプトの決定は、どのような特徴のあるクリニックなのかを明確にするためのものであり、全ての事業計画に大きな影響をもたらします。具体的には、「どのような患者に、どのような医療を提供したいのか」という診療方針を決めます。開業医は、医師であり、経営者でもあるため、その二つの役割を担っていくためには、コンセプトが必要となります。コンセプトにより、基本理念や方針などが確立し、医師、経営者としてのバランスが保てるようになります。そうすることで、診療内容が明確化し、安定したクリニックの経営につながります。コンセプトによって、ターゲットとする患者の年齢、性別、疾患が異なるため、駅前が良いのか、住宅街の中が良いのかなど、開業地も変わってきます。また、必要となる医療機器などにも違いが出てきます。「どのような診療をしているのか」というコンセプトは、クリニックの土台となるため、その土台がぶれてしまうと、患者にとっても行くべきクリニックかどうかという判断がつかなくなり、思うような集客につながらなくなってしまいます。

開業コンセプトを決める際には、自身の強みや弱みを分析し、強みを生かした診療方針を考え、ターゲットとなる患者層を定めます。考えがまとまらない場合は、開業コンサルタントや開業支援機関などに相談すると良いでしょう。開業コンセプトの決定は、今後のクリニックの行方を大きく左右します。「勤務医を辞めてまで、なぜ開業したいと思ったのか」などについては、ポジティブな要素からネガティブな要素まで、全てを具体的に洗い出すことが大きなポイントとなります。

2：開業地選定

開業地選定とは、自身のクリニックの開業する場所を決めることです。まずは、戸建てなのか、テナントなのか、医療モールなのか、単独なのか、などといった開業場所の形態を決めるところからスタートします。この際には、ターゲットとする患者層のニーズや地域性を含め、検討を重ねましょう。

開業場所の形態が決まったら、次はエリアを決めます。自宅からの距離、街の雰囲気なども含め、開業コンセプトに合ったエリアかどうかをしっかりと検証しましょう。開業場所の形態とエリアが決まったら、次は物件探しです。実際には、自身で探すのではなく、不動産会社や開業コンサルタントに依頼し、希望条件に合った物件を紹介してもらいます。物件を紹介されたら、現地に赴いたり、物件データを確認したり、開業地として最適かどうかを検討します。その際には、エリアの人口、年齢構成、人の動き、交通機関の状況、競合となる医院の数や実態についても、しっかりと調査しておきましょう。

開業地選定で失敗しないためのポイント

マンションの開発などが活発で、人口の増えているエリアは魅力的に映りますが、一概に人気エリアが良いとはいえません。例えば、ターゲットとする患者層が高齢者である場合、エリアに転入してくる人の多くが子育て世代だとしたら、来院する患者数は増えないでしょう。そのため、事前にそのエリアの年齢構成についても、しっかりと把握しておく必要があります。開業地選定においては、立地、賃料、物件の広さ、使い勝手などさまざまな要素がありますが、全てにおいて理想的な場所は、なかなかないでしょう。理想を求めすぎたり、選定基準が曖昧であったりすると、物件は決まりません。そのようなことを避けるためにも、条件の優先順位を付け、選定の際にはそれを守るようにしましょう。

また、注意しなければならないのは、紹介された物件が医療機関の入れる物件であるかどうかという点です。紹介された物件がそもそも医療機関の入れないビルであった場合、契約直前で入居できないことが分かると、最初からやり直さなければならなくなってしまいます。医療機関が入居できる建物については、さまざまな規定があるため、医療物件探しに習熟した開業コンサルタントや不動産会社に依頼した方が良いでしょう。

開業に適した案件が見つからない場合

開業地選定は、開業までのステップで最も時間を要する過程であるため、開業に適した物件が見つからない場合、全体の進行が遅れる原因となってしまうこともあります。すでに開業のために退職している場合は、収入がなくなるため、開業までの生活費などを捻出するために貯蓄を切り崩しているケースもあります。勤務しながら開業の準備を進めている場合も、開業に手間取ることで業務に支障が出てしまう可能性もあるでしょう。

開業地がなかなか見つからない場合は、「医院開業バンク」をご活用ください。

「医院開業バンク」では、全国の医院開業案件を多数掲載しており、検索・比較・リストアップが簡単にできます。疑問などがあれば、開業コンサルタントなどの専門家に相談することも可能です。

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3：事業計画策定

事業計画策定とは、クリニックを軌道に乗せるための計画づくりです。必要な開業資金を決定し、資金調達をするため、そして、開業後に計画通りに進んでいるかどうかを確認するために必要なステップです。事業計画書を作成するには、以下のような項目が必要となります。

・支出の内訳：土地や建物、テナント資金、医療機器、宣伝費など
・資金調達の内訳：自己資金、借入金、リースなどの予定
・開業後初年度の収入見込み：患者1人当たりの単価×想定来院数×診察日数
・開業後初年度の支出見込み：人件費、生活費など

事業計画書の内容が現実的でなければ、金融機関から融資を受ける際の審査に、悪影響を及ぼします。そのため、「内装が豪華すぎる」「医療機器のグレードが高すぎる」といった過剰投資は、避けるようにしましょう。過剰投資かどうかの判断のポイントとしては、対象となる患者や予定診療数に合ったものを選んでいるかどうかです。また、無理のない収支計画を立てることも大切です。収支計画が妥当かどうかの判断は、見込み患者数と、開業後にかかる生活費です。

開業した場合、クリニックの収益が家計の収入となるため、支出として適切な生活費を考慮しておく必要があります。住宅ローンなどもしっかりと念頭に置き、現実的な数字を出すようにしましょう。

4：資金調達

事業計画を策定したら、実際の資金調達に入ります。可能であれば、開業資金を含め、運転資金の総額の2割程度を自身で用意しておいた方が良いでしょう。診療科目によっても異なりますが、テナントで一般的な内科を開業する場合は、1,000万円以上の貯蓄があることが望ましいです。ただし、医院開業の融資は、金利が非常に低く、資金調達がしやすくなっています。これは、市場に資金が余っているにもかかわらず、金融機関が融資できる企業などが減っているからです。また、税制変更後、リース会社の融資先が減少しているため、医院の開業に対しては積極的です。

以上のことから、「自己資金の準備が少ないからといって、開業できないというわけではない」といえるでしょう。資金が少ない場合は、初期費用がどのくらいかかるのか、毎月の返済額がどのくらいになるのかなどを正確に把握した上で、無理のない収支計画を立てましょう。

医者の資金調達の方法

資金調達方法には、以下のようないくつかの方法があります。

■日本政策金融公庫

新規事業に積極的に融資する政府系金融機関です。無担保・無証人で融資を受けることができ、自己資金も必要ありません。最大融資額は7,200万円（うち運転資金4,800万円）、融資期間は設備資金で20年以内、運転資金で7年以内です。審査から最短2週間で融資を受けることができるため、資金調達を急いでいる人におすすめです。

■独立行政法人福祉医療機構

社会福祉施設、病院、診療所の建築資金などを融資する厚生労働省管轄の独立行政法人です。0.9％の固定金利で融資を受けられることが大きな特徴です。最大融資額は、建築資金7億2,000万円、融資期間は、耐火20年超30年以内です。戸建て開業を検討している人におすすめです。

■民間金融機関

民間金融機関には、都市銀行をはじめ、地方銀行、信用金庫などがあり、それぞれの金融機関によって融資内容も異なります。

金融機関によっては、最大1億円程度の融資を受けることも可能で、融資期間は約20年が目安です。審査が厳しい分、大きな金額の借り入れもできるため、好立地で開業を考えている人におすすめです。

■リース会社

医療機器をリース会社から借りる際に、オプションとして融資を受けられることもあります。

各社によって融資内容は異なりますが、最大で4,000万円程度、融資期間は約7カ月が目安です。各種手続きが煩雑ではないため、医療機器のリースを考えている人におすすめです。

資金調達に失敗しないためのポイント

融資を受ける際には、内装や医療機器にかかる金額、月々の固定経費、診療報酬の総定額などを基に、事業計画を策定する必要があります。銀行が融資を審査する際にチェックするポイントは、過剰な投資をしていないか、収支計画に無理がないかなどといった点です。綿密に作成された計画書であればあるほど、審査は通りやすく、借入金額にも大きな影響を与えます。

自身で作成することも可能ですが、審査などに不安がある場合は、開業コンサルタントに相談した方が良いでしょう。開業コンサルタントによっては、知識、経験、料金体系も異なるため、比較検討した上で選ぶことが大切です。「医院開業バンク」では、開業コンサルタントの検索ができて比較しやすいため、おすすめです。

知識・経験豊富な開業コンサルタントを選ぶ

5：内装設計、施工

資金調達のめどが立ったら、内装設計を決め、施工会社に発注します。設計士と何回も打ち合わせを行い、クリニックのデザイン、色調、使用する素材なども決めていきます。この際、開業コンセプトに合った設計図がきちんと出来上がってくるように、コンセプトや希望などを正確に伝えなければなりません。そのため、設計士には、自身の要望を早め早めに伝え、積極的に意見交換するようにしましょう。内装の平面図ができたら、事前に保健所に確認に行く必要があります。クリニック開設の際には、保健所の立ち入り検査があるため、保健所の規定から外れないよう、注意が必要です。

図面が決まったら、施工に入ります。設計事務所に設計を依頼した場合、施工は建築会社に依頼する必要があります。その際には、複数の会社に見積もりを依頼し、比較検討するようにしましょう。また、設計・施工ともに、同じ会社に発注することもできます。そのような場合、工事価格の比較はできませんが、問題が発生した場合のレスポンスなどは良いでしょう。どちらにしても、信頼でき、現行の建築関連法規や医療機器に明るい会社を選ぶことが大切です。

6：医療機器、事務機器の決定

医療機器の決定においては、先に決めた開業コンセプトに合ったものを選ぶ必要があります。先端医療をコンセプトとしている場合と、在宅医療に力を入れていく場合とでは、導入する機器にも違いが出てくるでしょう。また、診療科によっても導入する機器は異なりますが、どの科にも共通して必須となるのが「電子カルテ」です。病診連携を図る上でも、電子カルテを導入するクリニックは、増加傾向にあります。

その他、エックス線、エコー、内視鏡などの医療機器は、自身の診療に必要なものを選びましょう。同じ機器でもグレードが異なると金額に差が出るため、採算が合うかどうかもしっかりと視野に入れてください。さらには、複合機、パソコン、電話、セキュリティ機器などの事務機器も、選定する必要があります。事務機器を選ぶ際にはスペックなどを比較し、予算に見合った機器を導入することが大切です。機器の導入において、リースを検討している場合は、リース会社の約2～3週間の審査期間も念頭に置いておきましょう。

7：雇用準備

開業する際には、オープニングスタッフを採用する必要があります。採用に当たっての流れとしては、以下の通りです。

・採用基準を決める
・求人情報を求人サイトなどに掲載する
・採用面接を行う
・採用が決まったら、通知する

開業する医師の中には、採用面接などが初めてだという人も少なくないでしょう。質問事項を事前に書き出したり、採点表を作成したりすることで、面接がスムーズとなります。看護師を採用する場合は、経験豊富な人を採用すれば、心強い存在となるでしょう。

なお、開業前の求人は、ハローワークには掲載できないため、注意が必要です。

8：宣伝・広告

開業の宣伝・広告は、Web（インターネット）と紙媒体の両方を活用します。

現在は、インターネットが広く普及しているため、クリニックのホームページを作成して宣伝を行うと良いでしょう。高齢者がターゲットの場合でも、家族がホームページを見る場合があるため、どのような年齢層にも訴求することができます。

また、最近では、幅広い年齢層の人がスマートフォンを使っているため、ホームページをパソコンだけではなく、スマートフォンでも閲覧できるよう対応しておくことをおすすめします。

一方、紙媒体の場合は、近隣住民へのポスティングチラシ、新聞の折り込み広告を利用する方法があります。地域密着型のクリニックにしたい場合、紙媒体の利用は非常に効果的でしょう。ホームページで広告する際には、細かい規則があるため、厚生労働省の「医療広告ガイドライン」に沿っているかどうか、事前確認が必要です。
また、地域ならではのルールがある場合もあるため、事前に所轄の行政機関に確認しましょう。宣伝・広告によっては、医師会の許可が要るケースもあるため、医師会にも事前確認しておいた方が良いでしょう。

9：行政手続き

開業に当たっては、保健所に提出する「診療所開設届」をはじめ、各種手続きが必要となります。手続きには、以下のような項目があります。

開業する地域や診療科によって必要な申請書類は異なりますが、一般的な医院・クリニックの開業には、上記の手続きが必要です。

自身の診療科やコンセプトを念頭に置き、どのような手続きが必要なのかをしっかりと把握し、申請漏れなどがないようにしましょう。

申請内容によって、申請時期や提出締め切りが異なる点には、注意が必要です。開業が決まった段階で、事前に関係諸官庁に相談に行くことで、手続きが円滑となるでしょう。開業のためのスケジュールや各タスクはこちらの記事でわかりやすくまとまっているので参考にしましょう。

開業コンサルタントを利用するメリット・デメリット

開業コンサルタントを利用するメリット・デメリットは、以下の通りです。

【開業コンサルタントを利用するメリット】
開業が予定通りスムーズに進む
各種手続きの代行を依頼できる

【開業コンサルタントを利用するデメリット】
任せすぎると自身の意思が反映されなくなる
コストがかかる

それぞれについて、具体的に見ていきましょう。

開業コンサルタントを利用するメリット

開業コンサルタントを利用するメリットとしては、以下のようなものが挙げられます。

・開業が予定通りスムーズに進む
・各種手続きなどの代行を依頼できる

開業コンサルタントに相談することで、開業コンセプトの決定や、事業計画書作成において、的確なアドバイスをもらうことができます。

開業地選定においても、経験とノウハウがあるため、全て自身で行うよりも、開業までの時間を短縮することができるでしょう。

また、融資の交渉や各種手続きなどを代わりに行ってもらうこともできるため、忙しい勤務医でも開業の準備が滞りなく進むでしょう。煩雑な手続きも、プロに任せれば安心です。

開業コンサルタントは、経験豊富で、開業を「ゴール」ではなく「スタート」として長期的にサポートしてくれる人を選ぶと良いでしょう。

開業コンサルタントを利用するデメリット

開業コンサルタントを利用するデメリットとしては、以下のようなものが挙げられます。

・任せすぎると自身の意思が反映されなくなる
・コストがかかる

開業コンサルタントは、開業までのステップを熟知しているため、任せることで安心して円滑な開業準備を進めることができます。

ただし、任せすぎると、全て開業コンサルタントの判断となってしまい、「実際に開業してみたら自身の意思があまり反映されていない」といったこともあります。

そのため、たとえ頼れる開業コンサルタントだったとしても、主導権はしっかり握っておくと安心でしょう。

なお、開業コンサルタントによって料金体系や費用が異なるため、事前に比較検討することをおすすめします。

「医院開業バンク」は、開業コンサルタントの検索ができ、比較検討しやすい点が大きな特徴です。ぜひ一度ご利用ください。

開業コンサルタント・専門家を比較する

まとめ

クリニックを開業するメリット・デメリットから、開業する手順まで詳しく紹介しました。開業までの準備を全て自身で行うことは大きな負担となるため、開業を成功させるためには、開業コンサルタントの利用をおすすめします。

開業コンサルタントを選ぶ際には、「医院開業バンク」をご利用ください。「医院開業バンク」は、多数の新規開業案件を掲載しており、開業に当たっての専門家を検索することが可能です。

また、開業コンサルタントを選ぶ際の重要な比較検討もしやすいため、「医院開業バンク」の開業コンサルタントを活用し、開業したクリニックを早期に収益化できるよう、取り組むと良いでしょう。